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地震に強い家づくり

耐震について
Office.Nが目指す家は、「少しのメンテナンスで100年先まで住める家」です。

そのために欠かせないのが地震に強い家づくり。
私たちは、地震に強い「耐震強度3」の家にこだわっています。

​現在の建築基準法を満たしても地震に耐えられない

建築基準法を満たす耐震基準が「耐震等級1」

現在の耐震基準は1981年に定められた「改正建築基準法」がベースになっています。
これは、最大震度5を記録した宮城県沖地震をきっかけに見直されたもので、以下のような耐震強度を想定しています。
 
・数十年に一度発生する地震に対して、損傷しない。
※住宅密集地である都市部で震度5強程度

・数百年に一度発生する地震に対して、倒壊・崩壊しない。
※住宅密集地である都市部で震度6強~震度7程度。

この基準に則った耐震強度を「耐震等級1」としたときに、

「耐震等級2」は必要な耐震性能として1.25倍の耐久力
「耐震等級3」は必要な耐震性能としてその1.5倍の耐久力

が求められます。
Office.Nは耐震等級3が標準機能です

ところが2016年、熊本県で最大深度7の本震が立て続けに2度も起こり、さらに震度1以上を記録する規模の余震が2週間で1000回以上も起るという、いまだかつてない規模の地震が起こりました。
倒壊した熊本城
倒壊した熊本城

この熊本地震の際、数百年に一度発生する地震でも倒壊しない強度と定められた「耐震等級1」の1.25倍の強さがある「耐震等級2」で作られた家屋が軒並み倒壊してしまいました。

しかしその中で倒壊せずに残った戸建ての家屋がありました。
それが「耐震等級3」で設計された家でした。



熊本地震の際でも「耐震等級3」で建てられた家の多くがほとんど無害か、軽微な被害状況だったことから、熊本地震以降の建築業界では、

「建築基準法を満たすだけでは耐震性能は足りない。耐震等級3で設計するべきだ」との考え方が広まってきています。

Office.Nが建てる家は構造計算を行った「耐震等級3」が標準仕様


私たちが暮らすのは地震大国日本であること、Office.Nの営業エリアである近畿圏では、いつ南海トラフ地震が来てもおかしくないと言われていること、過去の地震で倒壊した強度不足の家屋の例など、地震を取り巻く環境を考えると、地震に弱い家を建てることが罪悪ではないかとさえ思えてきます。

ですから、Office.Nでは「耐震等級3が標準仕様」だと考え、全ての建物で構造計算書を作成して万が一の災害にも強い住宅を提供しています。


※構造計算書とは、マンション等を建築する際の確認申請で必要になる計算書類のことで、
地震等の外部からの力に対して建物がどれだけ耐えられるかを数値で示すことができます。
建築のプロである1級建築士のなかでも、構造を専門としている者、インスペクション資格を持つ者でなければ作成は難しい書類です。

どんなに素敵なデザインでも、地震に弱い家を造ることは出来ない

吹き抜けのイメージ

オシャレな大きな吹き抜けの家、一面の壁をすべてガラス窓にした明るい家。1階を大きくぶち抜いた広いリビング。
お施主様の夢の中には、残念ながらどうしても大きな地震に耐えられない間取りやデザインがあることも。

そのような場合には、もしかするとお施主様のご希望をお断りすることがあるかもしれません。

いくら建築基準法をクリアしていたとしても、お施主様やそのご家族の安全のことを考えると、私たちはどうしても「耐震等級3」を譲ることはできないのです。

もちろん、出来る限りご希望に沿えるように代替案を出しますので、じっくりとお話合いをさせていただければ嬉しく思います。

地盤もしっかり確認、20年の地盤保障つき。

宅地イメージ

土地の中には軟弱地盤や、強さに偏りのある地盤の土地がありますが、ちょっと見ただけでは分かりません。
そのような土地に何も対策をせずに建物を建てると、建物そのものが傾いてきたり沈んでしまったりする可能性があります。
そうなると耐震性能も大きく下がり、いくら建物が頑丈でも地震には耐えられません。


Office.Nでは、地盤に問題のある土地に建てた住宅が損壊するようなことがないよう、ジャパンホームシールドの地盤サポートシステムを利用し

【1】地盤調査によって地盤を知り、
【2】その地盤に合った適正な基礎設計と地盤補強を行う


ことで、不同沈下しない地盤の品質をお約束し、安心して暮らせる住宅を提供しています。

※LIXILグループであるジャパンホームシールドによる20年の地盤の品質保証をお付けします。
※Office.Nはジャパンホームシールド登録事業所です。(登録NO.45394)
何でもお気軽にお問い合わせください(メール問い合わせフォームへのリンク)
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